マイナビウエディング（東京都千代田区）は3月24日、【結婚を機とした新生活に関する調査2026年】の結果を発表した。新生活費の全体平均は90.9万円で、結婚式実施者と、未実施者との間には約50万円の差があった。旅行やレジャーなどの体験消費に加え、貯金・投資、住宅、共有口座開設といった将来を見据えた動きも広がっている。データの概要を追った。
結婚を機にかかった新生活費（図1 ）は前年から約7 万円アップし、平均90.9万円。結婚式実施者に絞ると117.3万円、未実施者は68.5万円で、約50万円の差があった。費用帯を見ると「200万円以上」は10.5％、一方で「20万円未満」も11.7％いて、支出規模の幅広さも見て取れた。
　図2 は結婚生活の中でお金をかけていることで、「旅行・レジャー」が39.8％。次いで「貯金・投資」は38.0％、「外食」36.8％、「趣味」31.8％と続いた。結婚式実施者は「貯金・投資」、「美容」、「健康・リラックス」などが未実施者と比べて約20ポイント上回った。要因の1 つとして、経済状況の差もうかがえた。
　また、夫婦の共有口座を開設した人は40.2％で（図3 ）。結婚式実施者は53.8％に達し、未実施の14.0％と比べて約40ポイントの差となった。現在、何らかの貯金・資産運用をしている人は計88％にのぼった。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、4月11日号）