ブライダル産業新聞LISTEN to KEYMANキーマンに聞く

  • 最終回~あなたの会社は大丈夫?デジタルクライシス対策術〜炎上リスクに早期対策をとって向き合う~(SIEMPLE 主任コンサルタント 桑江令氏)

    最終回~あなたの会社は大丈夫?デジタルクライシス対策術〜炎上リスクに早期対策をとって向き合う~(SIEMPLE 主任コンサルタント 桑江令氏)

    ◆withコロナ時代の新生活様式への対応を
     新型コロナウイルスの日本での流行から早くも4ヶ月。東京を中心に全国では未だ感染者数が落ち着かない状況の中で、既に長期戦を覚悟している方も多いことだろう。withコロナ、afterコロナの時代に如何に適応していくのかが、この先、求められる。
     そんな中で先日発表されたアライドアーキテクツ社の調査では、日本において34.5%のユーザーがSNSの利用時間が増えたと回答。逆に利用時間が減ったというユーザーはたったの1 %だった。そして野村総合研究所の別の調査においては、日本人の80%以上がインターネットをほぼ毎日利用しているという結果も。つまりwithコロナ時代において、インターネットやSNSがユーザーにとっては、これまで以上に生活の中に無くてはならないものとなっているということだ。
     ただしそうした状況に対してのリスクも当然存在する。デジタル・クライシス総合研究所の調査では、ネット上の“炎上事案(SNS上で100件以上の言及があったネガティブな事象)”がコロナ禍において急増しており、4月が昨年同月比で3.4倍、5月も同2.7倍になっていることが報告されている。その要因はネットユーザーが全体的に疲れが見られ、自粛ストレスによってこれまで以上に過敏に反応してしまっていることにある。
     つまり、企業においては自社のプロモーションの場として、利用率が高まったインターネット(特にSNS)を活用することが必要になるものの、同時に高まっている炎上リスクに対してしっかりとケアをしなければならないということが重要である。

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  • 《Talkセッション》「M&A活性化」これだけの理由【イロドリ×Essentials&COMPANY】

    《Talkセッション》「M&A活性化」これだけの理由【イロドリ×Essentials&COMPANY】

     業界の合従連衡の波は、数年前から話題にあがっていた。実際にM&Aも増加しているが、国内の婚姻組数がマイナストレンドの状況にありながら、そのスピードはまだまだ遅いとみる専門家も少なくない。そうした中発生した、新型コロナの感染拡大は、合従連衡の動きを加速化させていくのか。ブライダル専門M&Aのイロドリ(東京都新宿区)の千々木綾社長と、Essentials&COMPANY(東京都目黒区)の江口貴彦代表が未来を検証した。

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  • 連載7〔Yumi Katsura千里眼〕デザイナー、作り手の育成(ユミカツラインターナショナル 代表取締役社長・デザイナー 桂由美氏)

    連載7〔Yumi Katsura千里眼〕デザイナー、作り手の育成(ユミカツラインターナショナル 代表取締役社長・デザイナー 桂由美氏)

     ウエディングドレスデザイナーという仕事を、社会に認知させてきた桂由美氏であるが、それに続く影響力のある若手デザイナーの登場を心待ちにしている。国内のドレスが多彩になり、選択の幅が広がっている一方、モノづくりの観点からなかなか次世代のデザイナーが登場していないのも事実。連載7回目は、メイドインジャパンの必要性。

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  • 【この人に聞く】今こそ地産地消に転換(メディアハウスプロモーション 執行役員 鈴木直樹氏)

    【この人に聞く】今こそ地産地消に転換(メディアハウスプロモーション 執行役員 鈴木直樹氏)

     中止・延期カップルへの自治体による支援を、いかに全国的に拡大できるか。リクルートブライダル総研所長時代に、結婚婚活応援プロジェクトに関わり、各種データを調査していったメディアハウスプロモーション執行役員の鈴木直樹氏は、「国が掲げる少子化対策に関して、各自治体が住民に寄り添っている立場から様々な形で応援しており、そこが一つの突破口になるのでは」と語る。今号では、ブライダル業界から自治体への請願のポイントを紹介する。

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ウェディングフォトWEDDING PHOTO

毎年開催「ジャパン・ウエディングフォト・グランプリ」全応募作品、
結婚の魅力を伝えるステキ写真を公開

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2019年で21回目を迎える業界唯一のBtoB展示会。
セミナーを通じてリアルな情報発信と商談を展開しております。

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1987年の創刊以来、ブライダル業界唯一のビジネス専門紙として、結婚式ビジネスにまつわるテーマを網羅的に取材し、情報発信を通じて業界の発展を支えています。記事テーマはトレンド紹介やビジネスノウハウ、トップランナーへのインタビュー、関連業種・新規参入企業の狙い、業界発展に向けた提言など。本紙記者は毎日、業界関係者への取材活動通じて、記事を作成しています。

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