結婚式はいつ元に戻るのだろうか。それとも元に戻らないのだろうか。新型コロナが収束すれば元に戻るという希望を持ちたいが、情勢を見ると悲観的な見方も出てくる。これまで挙式、披露宴のマーケットは、婚姻件数60万組のうち半分程度の30万組であった。ところが、その母数である婚姻件数が、2020年には大きく減少している。
　厚生労働省の人口動態統計調査の速報値によると、2020年1 月から10月の婚姻数が、前年比13.3％減少の42万4343件となったことが明らかになった。恐らく11月以降も大幅に改善される材料もなく、さらなる落ち込みも予想される。婚姻数は人口減少に伴い下降傾向であったのは確かであるが、それにしても自然減の数値を大きく超えている減少幅は衝撃だ。
　これだけの婚姻数の減少の要因は、コロナによる不要不急の外出自粛などにより、出会い、結婚へのプロセスに対して障壁になったことが想像される。ただ、今後にも大きな影を落とすと危惧されるのが、収入への不安要因だ。昨年から、多くの企業で人員整理のニュースが続々と報じられている。対象は中高年齢世代とはいえ、結婚適齢期である20～30歳代の層が経済全体や自らが働いている企業に不安を持つのも当然。リストラ対象でなくても、多くの企業が人件コスト削減を進めており、そのあおりで残業代やボーナスがなくなり、収入が減っている人も増えている。正規雇用でも収入面で将来に不安が生じているわけで、これが非正規雇用となれば現実に職を失う人も出てきており、結婚式はもちろんのこと、結婚どころではなくなっていく。
　婚姻数減少に経済要素も大きく影響しているのだとしたら、結婚、結婚式が戻るためには、景気の回復が不可欠と言える。コロナが収束すれば、人の流れもが復活し、それに乗じて景気も回復基調になるだろうが、それですぐに元に戻るだろうか。ブライダル企業でも100億円単位の借金をし、数年で返済しなければならない状況。他業種でも企業存続のために多額の借入をしているのは同様であり、そうなると売上は回復しても、コロナ前のようにコストをかけることは厳しい。人件コストをいかに抑えていくかが今後数年間は続くことになり、そうなれば個人収入が劇的に改善することは難しそうだ。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、2月21日号）