拡大を続ける婚活マーケットであるが、大手各社の業績を見ると、成長の波に乗り順調に推移しているところと、苦戦している企業に分かれている。好調なのがIBJだ。2019年12月期第3 四半期の累計売上は、114億5700万円に達し、前年同期比38.7％増となっている。サンマリエなど同業他社のMA効果もあり、婚活事業単体でも前期比52.6％増の786億5400万円を記録している。
　パートナーエージェントも11月に、2020年3 月期第2 四半期決算を発表した。累計売上は40億9900万円で前期から19億円以上の伸びとなっているが、これを牽引しているのは、今年の1月にグループ化したメイション。「スマ婚」をはじめとしたカジュアルウエディング領域が21億8800万円を占めている。本業でもある婚活事業のセグメントだけを見ると、18億3700万円に留まり、前期比5.7％減と苦戦している。様々なサービスの導入で新規入会者数は前年比12.3％増の4528名を獲得したものの、在籍会員数が伸びることなく（1.0％増という状況）、結果として婚活事業の売上が厳しい状況となっている。
　「今後は婚活会社の優勝劣敗がさらに進んでいくとみている」と、IBJの中本哲宏副社長は語っている。そのポイントになるのが、サービスのクオリティだ。
　アプリなどのサービスも増加し、選択肢が拡大している婚活マーケット。さらに口コミやSNSで、相談所の評判が容易に把握できる時代となっている。これまでは、新規入会者を獲得するためには宣伝も含めたマーケティング力が求められていたが、選択肢が増えたユーザーにとって、企業発信の広告以上にその会社の評判で入会を決定するようになった。
　婚活ビジネスの評判を左右するのは、何と言っても結婚できたかどうか。一人でも多くの人が結婚できるための仕組み作り、サポートするカウンセラーの人材教育などを徹底し成果を上げてきた会社こそが、顧客満足度を高めている。「あそこの相談所に行って結婚が決まった」、「担当者が親身になってサポートしてくれた」という口コミが婚活会社選択の上で大きな比重を占めるようになり、さらに結婚したい知人がいれば、直接紹介するという流れになっている。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、11月21日号）