前号でも既報した通り、7月8 日ホテルグランヴィア岡山において、全国B.M.C.の若手コンペティションが開催された。B.M.C.はホテルのバンケットマネージャーの集う団体で、当日は各エリアから選抜された11名が、これからのホテルWをテーマにプレゼンを披露した。
各ホテルでウエディングに携わっている参加者だが、コロナ前後に入社した年次の浅いスタッフも目立った。プレゼンでは、結婚式に携わる仕事の意義、新郎新婦に価値を伝えていく使命感を語り、ウエディングへの熱い想いに溢れた。昨今のホテルWは、全体として縮小傾向にある。結婚式受注を完全にストップした企業も多く、さらに継続している場合も外部企業に運営委託、フリー人材を多数起用するなど消極的対応だ。今回のプレゼンを聞きながら、結婚式に熱い想いを持っている若手ホテルスタッフ達の活躍の場が、社内で無くなってしまう流れは残念極まりない。インバウンド需要による宿泊増加、一般法人宴会の回復により、V字回復する他部門と比較しても、ブライダル収益は低迷から脱せない状況。ホテル経営陣の多くは、一定の売上は担保できるものの、宿泊などと異なり広告宣伝費が高額で先行投資になることもあってROI面で疑問を抱いている。売上計上は早くても半年後、時には2 年後のロングスパンであることも、その疑問を強める。そうした判断から広告投資を控えれば、集客はさらに落ち込んでいき、ブライダルの低迷は深刻化。それならば結婚式は止めよう、自社運営を諦めようという空気は増していく。
　ブライダル事業に理解のある経営・運営のトップであれば、ホテルにおいて結婚式を実施する意義、婚礼事業がもたらす収益の重要性を鑑み、積極的な対応を進めることもできる。そうでない場合には婚礼事業の責任者から、トップに対して理解してもらう進言をしなければならない。もっとも、当の婚礼事業責任者がブライダルに来たばかりというケースもあり、さらに社内の風当たりも強まっている。改善策を見出すこともできず、責任者自身がブライダル事業の継続に消極的だったりする。しわ寄せは、情熱のある若手スタッフにくる。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、7月21日号）