前号で紹介したゼクシィ結婚トレンド調査2023。【挙式、披露宴・ウエディングパーティー総額の平均は327.1万円で、昨年調査から23.3万円回復】といった、明るい兆しも見える一方で、気になったのは結婚式実施者が安定した給与の人に限られてきて、その他多くの層の敬遠傾向が高まっているのではないかということ。トレンド調査の回答者の年収内訳を見ると、その危機感を持たざるを得ない。
　前提として、トレンド調査の調査対象者は【全国（沖縄県を除く）の『ゼクシィ』読者およびネット会員のうち、2022年4 月～2023年3 月に挙式または披露宴・ウエディングパーティーを実施した人】である。つまり何らかの形でゼクシィを利用した人で、そもそも結婚式開催に前向きであるということは明らかだ。
　では、結婚式開催に前向きな人たちの年収はどうなっているのか。東京・神奈川・千葉・埼玉の4 都県対象の【首都圏】のデータを見てみると、2023年調査における「結婚前の夫の年収」は549万円、「妻の年収」は409.5万円となっている。コロナ前の2019年調査時の年収は、夫が488.3万円、妻が366.1万円。回答者の年収が、コロナ前からそれぞれ60.7万円、43.4万円も上昇しているわけだ。ちなみに国税庁の民間給与実態調査によると、日本の平均年収は2019年から2022年までの期間で、20万円の上昇。これを考慮しても、調査回答者の上昇幅が平均的推移を大きく超えているということは見て取れる。
　もう一つ、調査対象者を東京都のみに限って見ると夫の年収は589.9万円、妻の年収は435.1万円。首都圏全体の調査対象者の結婚時の平均年齢は、夫30.2歳、妻29.1歳だ。この年齢層の東京都の平均年収を見てみると（令和3 年賃金構造基本統計調査）、25歳～29歳は男性449.1万円、女性406.2万円、30～34歳は男性554.5万円、女性443.5万円である。実際に首都圏調査回答者の年齢分布は25歳～29歳が夫48.5％、妻57.1％、30～34歳が夫30.6％、妻25.3％であり、このことからも調査対象者の年収は東京都の平均年収と照らし合わせても、高い水準にあると言える。これは他の地域においても同様だ。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、11月11日号）