2023年の幕が開けた。勝負の年始集客シーズンであるが、人気会場は今年も順調なスタートダッシュを切っているようだ。東京會舘（東京都千代田区）は、12月26日～ 1 月4 日までの長期休暇を設け、年始は実質1 月7 日～ 9 日の3 連休からのスタートであったが、この3 日間で来館・成約数ともに50件の純増と過去最高を記録。来館者の80%が80名以上希望であった。今月中には来期（2023年4月～）の目標組数を達成する見込みとなり、2 月からは再来期（2024年4 月～）の取り込みに移行していく。1 月の施行に関しても約90件であり、40名未満の少人数を除くと平均単価は600万円にまで達する。列席平均は80名で、1000万円超の結婚式も複数控えている状況となっている。
　こうした好調な会場がある一方で、集客・成約ともに苦戦したというところもある。しかもその差は大きく広がっているようだ。2022年は揺り戻しによる特需によって、多くの会場では施行数が大幅に回復したものの、今年を占う新規集客に関しては夏以降厳しい状況であるという話を聞くことも増えた。また、低単価・少人数傾向の波に吞み込まれてしまっているところも多い。会場毎の差は、今後もさらに広がっていく可能性がある。
　格差拡大の要因の一つとして、結婚式に関する様々なアイテム・サービスのクオリティがある。例えばカタログギフトについても、施行数の多い会場であればギフト会社によって会場オリジナルを作成してもらうことも可能。これはドレスやペーパーアイテム等も同様で、会場ブランドにマッチしたオリジナルアイテムは、世界観を反映したものであり、かつプランナーとしても自社ならではの商品として販売しやすい。こうしたオリジナルアイテムは小ロットでは制作負担もかかるため、当然パートナー企業側では相応の発注数を基準としている。つまり施行数が多ければオリジナルが実現でき、少なければ既成の商品しか販売できない。オリジナル商品を持っているどうかで、持込み率にも影響してくる。
(詳細はブライダル産業新聞紙面にて、1月21日号）