定着率の悪い企業は業績も苦戦
　5 年後、10年後には、人材不足倒産が続出するかもしれない。コロナ禍を経て大手・中小共に、業績の明暗がくっきりと分かれている。好調な企業はコロナ前の水準にまで売上が回復、さらに着手してきたコスト削減効果によって利益率も高まっている。一方で、施行数は回復するものの、赤字脱却に苦慮している企業もある。その違いを語る上で、人材面は見逃がせない。
　人材がどんどん流出してしまっている企業は、総じてコロナからの回復に手間取っている。その要因はいくつか考えられる。そもそも人手が不足しているため、結婚式のクオリティが低下。クチコミ内容なども悪化することで、集客効率に影響しているケース。ゼクシィにコロナ前と同じボリュームの広告を出しても、来館数は減少し、CPAが高騰することで利益を圧迫している。まさに負の連鎖だ。
　人手は確保できているものの、店舗マネジメント層、本社で部門を担える人材不足の事例もみられる。経営陣と現場のスムーズな潤滑油となるべき人材の不足は、スピーディな施策を進めていく上で目詰まりの原因となる。また本社人材のスキルが足りていない場合には、その部門のマイナスの影響は全体に及んでいく。それを補うために限られた優秀な人材が何役もこなさなければならず、結果疲弊をもたらす。大切な優秀な人材すらも、会社を去ってしまう可能性は高まっていく。
　人材育成は、一朝一夕にはできない。それこそ何年、何十年かけて教育の仕組みを整備し、組織を構築、社内に文化を育んでいく必要がある。そう考えると、現在人材不足に苦慮する企業は、コロナ禍にたまたま露呈しただけで、その問題は何年も前から内包されていたわけだ。さらにコロナ禍のコスト削減のため、多くの人材を流出させてしまっている場合は、わずかながらに残されていた将来への芽も自ら摘んでしまった。
　慌てて新たな人材を採用したとしても、会社を支えられるようになるのは何年も先のこと。しかも会社内に育む環境が整っていなければ、マッチポンプ状態で流出と採用を永遠に繰り返すだけで、これから訪れる就労人口減少の影響を、もろに受けることになる。人材市場の売り手市場が加速化していけば、企業として選ばれるか選ばれないかで採用に大きな差が生まれるからだ。人の辞める会社は、選ばれる対象にはならない。
(詳細はブライダル産業新聞紙面にて、10月11日号）