コロナ禍において、新郎新婦の不安による成約後キャンセル、さらに単価減が課題となっています。感染拡大などで、成約後キャンセルが40％程度にまで高まっているところもあります。それを防ぐのが、一貫制です。
　分業制における新規の仕事は、とにかく数多く獲得し、施行に回すこと。ところが、新規から打合せまでに、空白の時間が空いてしまいます。担当も決まっていない場合、キャンセル、日程・人数変更は、すでに新郎新婦側の話し合いで決まってしまっており、その後に会場に連絡がきます。つまりプランナーが完全に後手になっています。そもそも、不安になっているのに担当者も分からず、会場からの連絡もなければ、それが不信感となりキャンセルが増えていくのも当然です。
　担当が決まっていない状態を防ぐのが一貫制。新郎新婦が方針を決める前に、担当者の早いアプローチで先手を打てるほか、新規時の話に基づいた相談に乗ることもできます。ゲスト候補の希望を聞いていれば、現状来られる可能性のある人、難しそうな人を分けるなど、具体的な話し合いとなります。
　こうした連絡を、新規担当がしているところもありますが、そもそも施行がどんなに安心であるのか身をもって知らなければ、いいフォローもできません。本来は施行の人間が担当したほうがいいのですが、一回も会ったこともない人に対してはそれも難しく、結果として中途半端になっています。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、5月21日号）