「プランナーが自信を持って、結婚式を開催できると新郎新婦に説明してきたかどうか」。この秋の施行が回復傾向にあるTha Place of Tokyo（東京都港区）の鈴木大輔GMも、東京會舘（東京都千代田区）の星野昌宏常務取締役も、共に同じようなことを語っていた。結婚式を開催したいが、一方で新型コロナ感染の不安から悩んでいる新郎新婦に対し、プランナーが会場の感染対策を説明することで安心感を与えると共に、背中を押す役割を担っている。その意味では、これまでには考えられないような重責を担う立場に立っている。

　自信を持って開催できると言えるかどうかには、3つのポイントがある。1つは、その根拠として、会場がしっかりと対策を施していること。もともとノロウイルスを始めとした、食中毒対策を徹底してきた結婚式場は、一般飲食店などと比べても高度な衛生管理体制を取ってきた。ここのプラスアルファでコロナ対策を施しているということに自信を持ち、もっと胸を張ってもいい。
　2つ目は、その感染対策にプランナー自身が信念を持っていること。鈴木GMは、「緊急事態宣言後は社内ミーティングや会食もリモートではなく集まって実施していた」と語る。それでも感染していない事実こそ、対策がきちんとしている証明であり、プランナーも信念を持つことができる。経営陣が過度に感染を恐れ、集まることを避けてきた結果として、そこで働く人も常に不安を抱くことになった。そうした意識で結婚式を開催できると言っても、どこまでそれが新郎新婦に伝わるか。いち早くリアルフェアや試食会を開催した東京會舘も、顧客に感染対策を伝えると共に、プランナーに自分たちのやっていることへの自信を与える側面もあった。
　3つ目は、コロナ禍においても結婚式を開催してきたという経験に基づく、適切な選択肢の提供だ。ブラスの河合達明社長が語っているのは、「誰も正解が分からない中で、こうした方法があるという開催の事例を新郎新婦に提供していくことが大切。」ということ。回復傾向にある会場は、宣言解除後から施行をスタートしている。新郎新婦の不安に対しプランナーが思案を巡らせ、その時にできうる最善の方法で実施してきた。一組一組で全てが異なる希望や不安に即した形で対応し、その分だけ多くの実例が貯まっている。これからの開催に不安を持つ新郎新婦に対しても、多くの引き出しから最適なものを実例として提案することで、開催できるという安心感を高められる。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、10月1日号）