都内にある写真・映像会社が、経営不振に追い込まれているとの情報が舞い込んだ。取引先会場に対して、この秋シーズンの撮影対応が難しい旨の通知を送ったほか、従業員への給与の未払いなどの噂も飛び交っている。会場の優勝劣敗が鮮明になってきているが、関連企業の経営環境はそれ以上に厳しい状況でもある。
　会場の利益確保のために、掛け率の見直し、それに伴うパートナー先の変更もここにきて一気に増えている。同時に、持込み率の上昇や結婚式スタイルの変化によって、受注率が大きく落ち込んでいる商材・サービスも少なくない。関連企業が厳しい状況に追い込まれている今、会場よりも先に大きな再編の波が押し寄せる可能性が高まっている。
　受注が減少しているある演出企業の社長は、「プランナーが売ってくれない」と嘆く。消費者に対して直接アプローチが出来ない立場であれば、当然現場のプランナーがどれだけ自社の商品・サービスを薦めてくれるかがカギになる。それがなかなか売れないとなれば、会場、プランナーに対してのボヤキが出る気持ちはわからなくもない。ある程度の販売量を見込んでいるからこそ、マージンを支払っているにも関わらず、売上が落ち込みさらに掛け率を見直すとなれば、反発も強まってくる。
　もっとも、本来は裏方の役割であった関連企業が、表に出ることも可能な時代である。ネットやSNSを通じて商品・サービスを消費者に直接発信することができ、それが多くの花嫁に刺さればヒットアイテムとして受注も高まる。商品提案を会場経由、プランナー任せにしなくても、自社商品・サービスをプロモーションできる環境となっている。ところが実際には、会場からの様々な制約よって、それこそ商品を紹介したWEBサイトさえ作れないといった声も聞かれる。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、10月11日号）