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- 社説:潮目
- 26.02.14
会社関係ゲストを増やす
従来型の挙式・披露宴を実施する新郎新婦は、一定額の料金を支払えるだけの経済力のある人達であり、つまりはほとんどが何らかの仕事に就いているだろう。その前提に立てば、最近の会社関係のゲストを呼ばないという流れを変え、列席人数を増やしていくことは出来ないものか。仕事に就いている彼らは、会社の人たちとのコミュニケーションを通じて、自らの働きやすさや社内での立ち位置を築いておきたいという気持ちはどこかにあるはずで、それならば会社関係は積極的に招待し、主賓を上司に依頼するのは絶好の機会。結婚式は社内での自らの立ち位置を維持し、さらに言えば【出世の道具】にもなりうるだろう。
一時、20代の若手社員は、コスパ・タイパを重視し会社内の飲み会などにも価値を見出さず参加に消極的と囁かれていた。実は昨年末にこんなデータが出ている。社員食堂を運営するノンピ(現ボンディッシュ)が実施した会社関係の忘年会参加への意識調査で、参加したいが20代では73.6%にのぼり、全体平均の68.2%と比較しても高い割合であった。これは数年前にクローズアップされていた会社の忘年会に対する若手社員のクールな反応とは異なる結果で、少なくとも社内コミュニケーションを大切にしようという意識は高いことが見て取れる(若者の風潮に気兼ねしているのか、40、50代は65%以下と低くなっている)。
ブライダル業界では会社関係のゲストは減少傾向にあるわけだが、その要因を考えてみると、業界側からの発信によりそうした流れを加速してしまっているという意見もある。Z世代はコミュニケーションに消極的で会社に対しても距離を置く傾向にあるという固定概念を持ち、招待しましょうという提案を積極的にしなくなってしまった。会社関係を招待しない結婚式が増えていき、そうなると「他の新郎新婦も招待していない」という話が広がってしまっている。親や家族だけといった少人数は別にして、友人知人を招いているのであれば会社関係を呼ぶのも強く薦めるべきであるのに、どこかで今はそうしたニーズではないと勝手に見切ってしまっている可能性を指摘する声だ。
(詳細はブライダル産業新聞紙面にて、2月11日号)
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