ブライダル企業の役員と、従業員の結婚式に出席する際のご祝儀事情の話となった。部長に就任し上司の立場になった時から、ご祝儀額3万円を5万円に上げたという。ところが女性、さらに結婚適齢期のスタッフの多い職場でもあり、毎月最低でも1 件、時には複数の結婚式に出席するという月もあった。5万円のご祝儀をその度に出していたところ、奥さんから「そこまで出席する必要があるのか」と咎められたという。ブライダル企業に勤めている立場上出席を断るわけにもいかず、とはいえ少なくない出費に憤る奥さんの気持ちも分かる。そこで役員に相談したところ、会社として上司であってもご祝儀を3万円に統一するルールになったそうだ。　
結婚適齢世代であれば、毎月誰かの結婚式に招かれることもあり、ご祝儀負担は収入とのバランスを考慮しても悩みの一つになる。それと同様に、若いスタッフの多い職場では、上司もまたご祝儀は悩みの種になるということだ。役職を得て収入は高まったとしても、年齢的に人によっては家族を持ち、子育てにお金もかかってくる。毎月5万円の出費となれば、家族からは良い顔をされないだろう。　
　結婚式を本業としその価値を理解している会社であっても、現実的な負担からこうした話が出てくることを考えれば、他業種企業の場合は猶更のこと。若いスタッフの多い企業は、それだけ結婚式予備軍で溢れている。しかしながら、結婚式が多ければ多いほど、その周囲の負担は増すことになる。ちなみに同世代の同僚であれば3 万円の負担であっても、自らの結婚式で回収できる可能性もある。しかし結婚している上司はそれを考えられず、さらに結婚式に出席したものの、そのスタッフが後々退職してしまうといったことも出てくる。【ご祝儀＝気持ち】とは言え、お金という現実である以上、損得の意識が働きそこに疑問も生じる。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、9月21日号）