ペーパーアイテムの大手のマイプリント（東京都多摩市）は9 月、それまで取引していた会場数を3 分の1 に絞り込んでの対応を開始した。結婚式の実施数が全国的に減少している中で、WEB招待状や席次表の持込み率が高まっている会場も増えている。同社はペーパー受注のために会場に見本帳を配布し、さらに当日対応も含めて人員を配置していたが、取引額減少にも関わらずそれだけのコスト負担はリスクにもなる。そこで、ペーパーアイテム販売を積極的に推進している3 分の1 の会場に取引を集約した形だ。
販売量の減少、コスト負担を考慮して、取引先会場数を厳選する動きは、マイプリントに限らない。人員不足の音響、撮影、司会、美容などで、より良い取引先に絞り込む傾向は高まっている。販売価格や歩率を含め、数は多いながらも低単価の仕事は、人件費負担増に追いつかないということで、条件のいい会場との取引に限定していく動きは、施行組数減少が懸念される来年に向けてさらに加速することが予想される。
こうした流れに対し、「結婚式では当たり前だったサービスを、提供できなくなる会場も増えてくるのでは」と指摘する会場経営者もいる。高単価を維持しながら一定の施行数を確保できる会場に対して、当たり前のサービスを提供できないことにより、低単価、持込みフリーに舵を切らざるを得ない二極化の可能性もある。

（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、12月21日号）