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  • 社説:潮目
  • 24.10.03

指名料金は技術の対価 スタッフのギャラにプラスを

ブライダル会場と提携するフォト事業者から、こんな話を聞いた。その会場ではカメラマンの指名制を始めたというが、指名料金をフォト事業者には支払わず、全てを会社の収入としているそうだ。指名制のカメラマンには、社内・社外共に優秀なスタッフを求められるにも関わらず、会場から指名料が入ってこない以上、それをスタッフのギャラにプラスすることは出来ない。結果として、通常のギャラで指名カメラマンとして働くことに、スタッフ自身も困惑しているという。

指名制を導入することによって、新郎新婦から指名料金をもらえればその分単価アップに繋がる。新郎新婦からすれば、指名したカメラマンの技術を信頼し、その対価として指名料金を支払っているわけで、通常であればそれはカメラマンに支払われるものという認識を持っているだろう。にも関わらず、会場がその全てを懐に入れ、カメラマンには一銭も入らないというのでは、納得できないとなるのも分かる。技術に対する対価という性質上、本来であれば指名料の全てをカメラマンのギャラにプラスするのは理想的で、仮にそこまでしなくても一部は支払うべきだろう。

カメラマンにとっても、指名は一つの成果だと言える。それまで培ってきた技術力が認められた証であり、指名を受ければ仕事に対する更なるモチベーションアップになる。ただ仕事である以上、対価を期待する。自分を指名してもらったことで、会場が指名料を得ていることを知っている以上、何らかの特別な対価を求める気持ちは当然だろう。ところが自分には一銭も入ってこないとなれば、指名制の意義すら感じられず、懐疑的な思いを抱き、結果としてモチベーションダウンの要因になっていく。

 

(詳細はブライダル産業新聞紙面にて、10月1日号)