コロナ禍の少人数、フォトといった低価格志向に対し、ようやく通常人数帯・価格帯の結婚式が回復傾向にある。もっとも母数となるべき婚姻数は低い水準であり、2022年は前年から3700組微増したものの、今年は半年間の速報ですでに7 ％前後の減少となっている。このままいけば47万組を下回るのではないかとも言われている。コロナ前2019年の婚姻数58万3000組から、4 年で10万組の母数が失われている。
　こうなると、通常結婚式が回復傾向であるとはいえ、その層を獲得するための競争はますます激化していく。実際に、コロナ禍では広告出稿を削減していた大手企業が、軒並み広告投資を戻しているのも、少ないパイを獲得するための競争激化に勝ち抜くための戦術に舵を切ったといえる。
　来年の2 月にはゼクシィの料金改定に伴い、これまでオプションで購入できたネットの商品が誌面連動でパッケージとなる。例えば1 ページ出稿であっても、ネットのオプションを効率的に購入することで、少ない予算でも効果を高めることは出来たわけだが、改定後についてはそうした工夫の余地も少なくなり、単純に誌面出稿量勝負となる。つまり多額の広告をかけられる企業とかけられない企業で差が付き、そうなれば中小会場はどんどん厳しくなっていく。
　母数の減少、投資力のある大手優位の集客マーケティングの状況において、中小会場はそれでもレッドオーシャンでの戦いを仕掛けていくのか。通常層をターゲットにしたこれまでの戦略がなかなか通用しなくなっている以上、自社にあったブルーオーシャンを見つけ出し、そこで自社の強みを存分に発揮していく戦い方への転換が求められる。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、11月1日号）