リクルートブライダル総研（東京都千代田区）は6月22日、【新婚生活実態調査2023】の結果を発表した。新婚層の約70％は子どもを持つ意向「あり」で、意向「なし」は10％強。子ども意向「なし層」の欲しくない理由は、「時間」「お金」「負担感」。また新婚層の子ども意向と家事意識についても調査した。少子化傾向の中で、新婚層の子どもを持つ意向は非常に重要になってきており、ここでは欲しくない理由部分を中心にして紹介していく。

結婚５年以降で低下
　今回の調査では、新婚層の約70％は子ども意向ありという結果となった。入籍時期別にみた子ども意向の有無についても調査。新婚1 年以内の夫婦における回答時現在の子どもを持つ意向について、「意向あり」は71.8%、「意向なし」は13.5%、「どちらともいえない」14.7%。 新婚1 年超～ 3 年以内の夫婦になると、「意向あり」は75.7%にまで上昇。ちなみに5年前以前に結婚をした夫婦の場合には、「意向あり」は62.2%にまで低下し、「意向なし」が15.2％となっている。新婚1 年以内では、まだ早いと思う傾向が考えられ、一方で5 年を経過した場合も子どもを持とうという意思は低下している。※「将来的に子どもを持つ意向」について、選択肢は「子どもは全く欲しくない」、「子どもはあまり欲しくない」、「どちらともいえない」、「子どもはやや欲しい」、「子どもは絶対に欲しい」の5 段階。うち「子ども意向あり」は「子どもはやや欲しい」、「子どもは絶対に欲しい」のいずれかを回答した人を集計。「子ども意向なし」は、「子どもは全く欲しくない」、「子どもはあまり欲しくない」のいずれかを回答した人を含めて集計している。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、7月1日号）