コロナ禍に負った借金の返済猶予期間が過ぎ、この春から多額の返済を余儀なくされるブライダル企業も少なくない。さらにコロナ前と比較して集客数・成約率・施行数が戻り切らず、さらに人数減少によって収益は厳しい状況。コロナが収束したとはいえ、必ずしもブライダル業界は順風とは言い難い。ポストコロナの新しい時代に適応するための抜本的な改革に迫られながら、では具体的にどのような対応を進めていくべきかの最適解を出せずに苦慮している経営者は多い。
　ある結婚式場のマネジメント層は、自社の強みをより強調してエリアにおけるポジショニングを明確にしていくことが、集客・成約面でより重要になると語っていた。一方、ブライダルマーケットならではの迷いも生じているようだ。実際に成約する結婚式層は、ゼクシィクラスタの【〇〇〇子】が大半を占めており、集客を求めてそこに合わせようとすればするほどに、自社の強みは希薄化していく。現場においても【〇〇〇子】の奪い合いで競合に負けている状況で、自信を失い活力も失われているという。改革に必要なのはどこにもない絶対的な強さは何なのかを再定義することだが、マーケットインの意識によってなかなか改革に踏み切れないという。
　多くの会場で聞く【自会場の強み】という言葉であるが、数種類の限られたクラスタに依存するがあまり結局のところ同質化していき、どこも代わり映えしない。さらに、本来の強みとしてマーケットで勝てるほど、昇華されていない現実もある。例えば「当会場の強みは料理」と、恐らく全国のほとんどの会場が一律で語っている。では何故なのかを紐解いていくと、多くの場合説得力に乏しい。
(詳細はブライダル産業新聞紙面にて、4月1日号）