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  • 社説:潮目
  • 22.08.24

挙式料無料キャンペーンに異議

 なかなか回復の見込めない地方エリアでは、一組でも多くの集客のために安売り合戦が過熱化しているという。こうした状況で増えるのが、【挙式料無料】のキャンペーンだ。ドレスを除いた総売上の比率でみると、挙式は10%程度にとどまる。90%を占める披露宴を獲得するために、10%の売上部分を無料にするというテクニックであるが、そう簡単なものだろうか。料金の10%程度ではあっても、結婚式という言葉の意味に占める価値の割合は、確実に披露宴よりもウェートは大きい。つまり結婚式を実施する価値を無料にしているということだ。
 コロナの感染拡大期間中から、挙式に対する見直しを進める会場も目立った。人の集うことをはばかられ、感染不安によって多くの結婚式が中止・延期、さらに人数減となった。各企業では改めて結婚式を実施する価値を再定義する中で、挙式こそ大切なことではないかと、独自のスタイルを生み出していった。
 結婚を決めたそれぞれの気持ち、これからの結婚生活に向けた希望や不安、結婚に至るまでの関わってきた人たちへの感謝など。普段言葉に出来ない想いを棚卸して、それを挙式の誓いとして2 人で交わし合う。はたまた、列席している人たちに向けて約束するのが挙式の意義であると。
 これまではテーマウエディング等、披露宴においてオリジナリティを発揮していくスタイルがもてはやされた。本来の結婚式の意義を大切にするために、挙式においても個々のパーソナリティ、気持ちに寄り添ったスタイルが注目を集め、それを作り上げていくためにプランナーの打合せでは初回から2 人の想いの棚卸をサポートしていく。教会式、神前式、人前式といった画一化された挙式に比べて、よりパーソナルに沿ったアプローチだ。結婚式開催そのものが厳しい状況だったからこそ、結婚することの意味、結婚式の価値をしっかりと挙式に反映させるという取り組みは、大切でもあった。
(詳細はブライダル産業新聞紙面にて、8月21日号)