ギャップを解消するために観察を
　先日、大学生の飲みの集まりに触れる機会があった。乾杯にはシャンパンが用意されていたものの、一杯飲んだだけであとはソフトドリンクを注文。男性が一人だったこともあるのかもしれないが、それにしても酒の席に対する意識の違いに驚いたものだ。
　ある営業系企業の社長から、20歳代の社員たちには困ったという話を聞いた。コロナ禍では在宅・リモート営業中心であったが、まん延防止解除以降はなるべく出社を推奨している。営業を主体とする以上、直接訪問に戻したいという考えが強い。ところが、『体調がすぐれないから』と在宅勤務を希望してくる若手が多いという。出社することが当たり前であるベテランたちに比べて、若い社員ほどこうした傾向は強まっている。
　40～50歳代以上の管理職から見れば、こうした状況は理解しにくいことかもしれない。もっともブライダルの観点から言えば、20歳代のこうした自然に起こす行動こそ、実は多くのヒントが詰まっている。Z世代が結婚適齢期のメインターゲットになるのは5 年後である。その世代の思考や価値観を把握し、それを結婚式という商品に落とし込んでいかなければならない。つまり、新たなブライダルを生み出すには5 年という時間しかない。だからこそ、20歳代の若者たちの行動に対して、端から否定的な見方をするのではなく、自然な姿としてよく観察し、経営に生かしていかなければならない。
　現状の結婚式という商品には、様々な課題を内包している。それを証明しているのが、結婚式をする人のうち、半分にしか購入されないという事実だ。本来であれば実施するのは当たり前であった時代もあったのに、年々それが減少し半数から購入されなくなっている。変化する価値観に対して、それでも実施すべきという意義を与えられていないからだ。では、何故意義を与えられないのかという自問自答から、結婚式に内包されている多くの課題を洗い出し、その上で変化していく一歩を踏み出す必要が出ている。新しい世代が消費の中心になっていく5 年後には、業界とのギャップはさらに拡大し、今以上に多くの人から購入されない可能性も高まるだろう。
(詳細はブライダル産業新聞紙面にて、6月11日号）