昨秋以降、集客の回復している会場が増えている。エリアにもよるが、人数帯も以前の水準に徐々に戻ってきており、ブライダル業界全体としてはこの2 年間のムードを払しょくする明るい兆しだ。　集客が回復してくると、次の段階としていかに成約を伸ばしていくかがポイントになってくる。成約率アップに向け、取り組みを進める会場も増えている。ここで今一度考えるべきは、コロナで変化したユーザー意識に即した営業手法にアップデートできているか。また、成約率という指標をどのように考えるか。
　これまで新規接客の営業トークとして重要視されていたのが、【料金】と【日程の希少性】。ところが、この武器を使いにくくなっているという声も聞かれるようになった。
　まず【料金】であるが、口コミやSNSなどを駆使してリアルな会場の情報が無数に発信されている。高額商品の購入に対してより慎重になっている新郎新婦は、多くの情報を得て判断しており、初期見積もりと最終見積もりの差、初期の【スカスカな見積もり】の実態にも気づいている。初めにどれだけ安く見せていても、それは妥当性の伴っていない内容であることも把握しており、料金をどれだけ訴求しても不信感しか与えない。仮に安さを求めるだけの顧客を獲得できても、後々の単価アップに繋がらず、会場としては自らの首を絞めかねない。
　また、【日程の希少性】が通用するのは、ごく一部の人気会場のみになっている。ブライダル業界の苦境を理解している新郎新婦は、余程の優良日でなければ「早く予約をしなければ埋まってしまう」とは思わない。また、コロナの感染拡大によって、その都度延期などを考慮しなければならず、そもそもの日程へのこだわりも薄らいでいる。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、2月21日号）