コロナの影響により、70名350万円以上とこれまで平均価格帯であった通常結婚式の実施が、それ以前から比較しても70％程度になるのではとある大手企業経営者は語っている。感染対策に伴う世の中の行動変容は、コロナ収束後にも消費者の意識内に残存し、それまでのように一定数のゲストを招くことは確実に少なくなるとの考えだ。恐らくブライダル業界は、人数もスタイルも多様化していくからこそ、多様化のどこで勝負するのかが求められている。
　2020年の婚姻件数は52万5490組となり、前年から7 万3000組減少したものの、恐らくこの数値は感染収束によってまだ回復も期待できる。通常の挙式＋披露宴スタイルの結婚式の実施率が50％前後であったことを考えれば、30万組がブライダル施設のターゲットとなる。これを全国3000施設で平均化すると、1 会場100組。単純に年間3 億5000万円であるが、仮に70％になれば70組で2 億4500万円と1 億円以上の減収となる。
　この数値はあくまでも平均化したものであるため、実際には減少の影響を受けるところ、受けないところ、逆に増加になるところで分かれてくる。増減の結果については、コロナ後で大きく変化することもなく、そもそも以前から減少傾向であった会場はさらに厳しい状況になるだろう。
　前記経営者は、大手であるからこそど真ん中となる通常価格帯以上の結婚式を狙っている。コロナによる減少から増加に転じるために、施行クオリティを高め、真の満足度とも言うべき顧客の声をリアルに収集。それを商品開発に生かし、プランナー教育の材料としている。さらには集客、新規接客においても豊富な人材の知恵を結集して、マーケット減少の影響を受けない総力戦の準備を整えている。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、9月11日号）