グローヴエンターテイメント（以下グローヴ）の子会社で、同社のマーケティングを担当しているグローヴマーケティング＆セールス（札幌市中央区）の代表取締役社長・工藤慎也氏は、地方エリアの新規集客に関するポイントを3点挙げる。
　「第1に、施策がエリアに影響を与えてしまうことの認識。第2が様々なツールを駆使した情報のシャワー。第3が集客チャネルの拡大です。」（工藤氏）

①エリアへの影響
　例えばマーケットが年間600組の函館エリアで、グローヴの施設は200組を獲得している、地域No.1企業だ。そのため、自社の施策が、エリアの未来を決める影響力を持っている。例えば少人数化についても、函館ではもともと平均100名だったのが、この半年で50名以下が70％を超えてきた。エリアのプレイヤーが少人数を積極的にPRするようになってきたのが大きな要因であり、ここから人数を回復するのは困難になる。
　「ゼクシィの口コミにも少人数が並ぶなど、カップルにそれでもいいと言い訳を与えてしまっています。これを食い止めるためにも、エージェント機能を使って、積極的に大箱の情報を出しています。特に当社は、エリアの中心的な会場ですから、その役割が求められます。確かに少人数でも獲得したいという狙いも分かりますが、特に影響力を持つ企業はエリア全体の未来を見据えた対応が必要だと考えます。」（工藤氏）

②情報のシャワー
　次の課題が、新規集客の手法だ。工藤氏はゼクシィが主軸であることは今後も変わらないものの、同時に自社集客戦略を駆使してマスで稼ぐことも必要になっていると指摘する。
　「例えば施設を展開している秋田については、1組あたりの人数帯も多く、さらに保守的なこともあって全国的に見てもマーケットは悪化しています。ユーザーが情報メディアを、そもそも現状では見ない傾向も出てきています。」（工藤氏）
　そこで実施しているのが、CM、折り込みチラシなどを使った情報のシャワーだ。既存情報メディアのようにわざわざ見に来なくても、多くの人にとにかく情報を浴びせる。内容については、コロナ対策を踏まえた大バンケットでの開催や換気対応などを中心としている。これにより、秋田の集客は70％にまで回復している。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、4月21日号）