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- 21.05.06
公式サイトの予約システムで集客増【パプレア】
媒体別にフェア・プラン情報を入力する手間を省いた、一括管理の【パッとブライダル】を展開するパプレア(東京都品川区)。会場がWEB集客に注力する中、公式サイトの予約システム【パッとConnect】を2019年にリリース。さらに来館キャンセルの防止、成約率向上等を目的とした、フェア予約者に対する自動メール配信サービス【パッとZOI】も開始するなど、会場のWEBマーケティングのサポート役としての存在感を高めている。それぞれのサービスがもたらすメリットについて、同社の峰崎揚右社長に聞いた(PR)
――2016年にスタートした、【パッとブライダル】の契約会場数が順調に伸びています。
峰崎「媒体別に入力、管理が必要であったフェアとプランについて、一元管理を実現することで入力作業の業務効率化に繋がっています。現在8媒体と連携していますが、当社の最大のポイントは、管理画面を1 画面に集約していることです。現場での作業の手間を省くことを目的に、入力項目を極力統一して読み分けをしているため、媒体個別の対応を最小限にとどめています。一覧性が高いことで、情報の更新忘れも解消しています。更新についても、月初の登録の日に担当者が休みであったり、接客や施行で手が回らない場合でも、4ヵ月目以降の日付を指定して予約し、開催予定日を設定しておくことが出来る自動更新の仕組みを設けています。使い勝手のよさから、これまで300会場が導入しています。」
――2019年には、会場の公式サイトの予約システム【パッとConnect(コネクト)】をリリースしました。WEB集客を強化する企業も増え、時代に即したサービスです。
峰崎「リリースから1年半ですが、利用会場も150会場に達し、ここにきて問い合わせも増えています。自社の公式サイトに予約システムを設けなければ、WEB集客は高まっていきません。集客の母数を増やす上では、必須とも言えます。これまではメディアが提供しているシステムを活用している会場もあったようですが、当社ではサイト流入からのコンバージョンをいかに高めていくかを重視しています。その視点で考えると、少しでも導線が悪い、予約までに手間がかかると、離脱も増えてしまいます。これまでにあったシステムでは、会場のサイトであるにも関わらず、アンケートに回答しなければ予約ができず、離脱要因になっているとの課題を聞いていました。またチェックボックスが多いなど、ユーザー目線で非常に使い勝手が悪いという声を受けて、コンバージョンまで余計な手間がかからないシステムを構築しました。自社サイト経由での集客力を高めるのであれば、サイトでベストレートを出すことも必要で、それを実現するシステムです。」
峰崎 「予約システムを設けることで、コンバージョンが最適化され、会場によっては200%近くにまで上昇するケースも出ています。例えばこのシステムでは、人がいないと予約が確定できない状況がないよう、自動で予約枠をコントロールしています。さらにオーバーブッキングを防ぐため、他媒体の枠数も自動で減らしていきます。会場によっては、人がいないと管理が出来ないからと前日に予約を止めてしまうところもありますが、それでは機会損失の可能性も高まってしまいます。人がいなくても自動化を実現することで、いつでも予約を開けておき、結果として集客の母数は増えていきます。また、グーグルアナリティクスの解析を全ページ毎にそのまま対応できるため、会場アカウントで引き続き以前からの変化を比較分析できます。」
――これまでにないサービスとして登場したのが、【パッとZOI(ゾイ)】。予約した顧客のフォローとして、メール配信を自動設定したものです。
峰崎「試食のフェアから予約した顧客に対しては、その内容にマッチしたもの、例えば会場の料理の素晴らしさやシェフの思いなどのメールを、自動で判別し送信します。予約内容によって送り分けているのが特徴です。1ユーザーにつき最大5通のメールを送信可能ですが、この仕組みを利用している会場では予約時、来館前日、その間の3回にわたって配信するところが多いですね。メールのクリエイティブは当社で対応していますが、会場や料理の写真などを含めた読み応えのあるものにしており、どのような内容であれば効果的なのかも提案しています。フェア予約の属性に応じた配信によって、開封率は80%に達し、これは通常のメールマーケティングと比べても格段に高い数値ですし、リコンファームの電話と比較しても事前アプローチの可能性は高まっています。顧客の望む情報を的確に配信し、1回ではなく複数回接点を作ることで、来館キャンセルの削減にも貢献。またメールの内容を工夫することで、来館前の顧客の期待値を高め、成約率アップはもちろん、単価アップももたらしています。」
(詳細はブライダル産業新聞紙面にて、4月21日号)
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