多人数会食を伴う披露宴が延期した一方、過熱しているのがフォトウエディングだ。ホテルや会場においても、新たにプランを造成する動きが増えており、コロナ禍にあっても受注は好調だ。
　こうした動きに危惧する声もある。ABC協会（東京都中央区）の小原義之日本支部代表は、「フォトウエディングを挙式の代わりと位置付けてしまうカップルが増え、それが定着してしまうことは大きな不安。結果として、挙式披露宴を実施しない、ナシ婚層を増やすことになりかねえない。」そうした点から、フォトウエディングという言葉に疑問を投げかける。単に衣裳を着ての撮影である以上、ウエディングフォトという言葉にすべきで、そうすれば結婚式を実施したという印象も和らぐとの考えだ。

　ノバレーゼの子会社であり、同社のマーケティングを担うDo（東京都中央区）の遠藤正人社長は、フォトウエディングを実施することにより会場のブランド棄損に繋がる可能性を指摘する。「結婚式を実施した人から見れば、その会場で低価格のフォトを実施しているというのは決して印象も良くないはずです。それまで積み重ねてきたブランドを守るためには、フォトであっても高付加価値を意識し、一定程度以上の料金設定も必要だと考えます。ただ、10万円程度のプランが乱立している状況では、30万円以上の高単価で果たして受注が出来るのかという問題もありますが。」
　フォトウエディングは、コロナ禍のブライダル施設において、救世主でもある。低価格とは言え、売上が減少している状況では数少ないキャッシュを確保できる手段となっている。新たな設備投資、人材採用をする必要なく、今あるリソースを活用すればプラン化も容易にできる。また、SNSが花嫁に大きな影響を与えている現状において、フォトウエディングで撮影した写真がインスタなどで発信されることにより、会場の認知度を高めるという効果もある。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、4月1日号）