「緊急事態宣言が延長されたものの、感染者数が減少傾向にあり、ワクチンのニュースも増えている影響からか、少しずつ新規集客が戻ってきています。2月末から3月にかけては来館予約も入ってきており、宣言明け後には一気に増える可能性も出てきました。」（Do代表取締役社長・遠藤正人氏）
　とは言え、これまで通りに既存メディアへの出稿を継続していくかについては、各社共に頭を悩ませる部分だ。実際アニヴェルセルのように、既存メディアへの出稿を全面的にストップした企業もあり、コストカットが急務である状況にあってそれ以前と同じ予算を費やすことが難しいという声も多い。
　そこで注目されているのが、WEB、SNS集客だ。WEBに関しては自社のホームページをリニューアルする動きも目立ち、予約機能を設ける、動画を入れ込むことで離脱を防ぐなどの対策を講じる会場も増えている。WEBに流入させるための、リスティング、ディスプレイなどの広告展開も一般化している。ただ、WEBの運用に関しては専門的な知識が必要になるため、外部に依頼するとその分のコストがかかってくる。また依頼する相手がシステム系の会社の場合は、ウエディングのことを知らずに、いいものを作っても機能しない可能性もある。
　「大切なのは、プランナーがシステム会社などにきちんと指示するためのノウハウを少しずつでも蓄積していくこと。さらに目的に応じたKPIをしっかりと決めることで、成果を明確にする。自走できる仕組みが大切なわけです。」（ミッテ、ブライダル事業部長・大前友美氏）
　SNSについては、直接的な集客というよりは、豊富な情報収集をしている花嫁に比較検討の材料をきちんと与えるという意識が必要だ。その点、人気のインスタも自社アカウントでどれだけフォロワーを増やすか以上に、花嫁のリアル投稿を導く施策の方が大切になる。
　「会場名のハッシュタグの活性化を目的にして、キャンペーンやイベントを開催していく。これを基本にすれば、イベントの効果についても投稿数などをチェックしていくべきです。」（J’adore Wedding代表取締役・坂井夏子氏）
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、2月21日号）