テイクアンドギヴ・ニーズ（東京都品川区）は春のコロナ禍において、新郎新婦に対しメールでの連絡、プランナーによる直接電話を進め、さらにもともと結婚式開催予定だった日に合わせて、岩瀬社長名の手紙、シャンパン、花を贈るといった対応をとってきた。新郎新婦に寄り添うことで、キャンセルも低く抑えることができた。
　同時に実施したのが、親への手紙だ。メールアドレスが明確で顧客管理システムに登録していた新郎新婦に対し、親の連絡先は手つかずであった。「久々にアナログ作業をした」と岩瀬社長が語るように、一つ一つのリストから親の住所、名前を抜き出していき、新郎新婦を慮る会社の姿勢を綴った手紙を送った。さらに、延期をせずに結婚式を開催してくれた場合には、2人の背中を押してくれたお礼の意味も込めてワインを送っている。こうした一連の対応は、結婚式開催に大きな影響力を持つ親を味方につける、という点でも注目される。

　結婚式開催、式場選択などにおいて、ここ数年は親の影響力が薄まっていた。新郎新婦本人たちがその決定権を持ち、親に相談するということも少なくなっていた。これがコロナによって大きく変化している。感染へのリスクを考慮すれば、親や親族への配慮が頭をもたげてくるのは当然で、式を開催すべきかどうかを親に相談するようになった。自分たちが開催したくても、親の反対があれば躊躇せざるを得なくなっている。コロナへの不安が完全になくならない限り、親の影響力は今後も続くことになり、その点、結婚式開催だけでなく結婚式場選びにおいても、そのウエートは高まっていく。だからこそ、いかに親を味方につけるのかは、今後ブライダル業界に突き付けられているテーマともいえる。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、10月11日号）