ブライダル向けのガイドラインが策定され、各社もその基準に則った様々な対策を進めている。今後の課題として、ソーシャルディスタンスを保った対応を、新郎新婦が敬遠した場合にはどうするかという点がある。基準に則れば、会場内の収容人数も縮小せざるを得なくなってくる。仮に100名収容バンケットであれば、60名程度に抑える必要も出てくるだろう。会場としては感染予防対策としてそうした提案を進めるべきであるが、当の本人たちがどうしても人数を減少させるのが嫌だという話になった場合、どのように対処していくか。
　会場としては、密になればそれだけ感染リスクも高まる。一方、新郎新婦やゲストの中には、そうした不安を抱かない人たちもいる。仮に新郎新婦に言われた人数を入れた披露宴で、感染が発生してしまったら、会場にとっても大きな痛手となる。新郎新婦が密になることを望んだと証明できるようにするため、書面などに残しておくことも必要となるのだが、結婚式ではなかなか難しい課題でもある。

　6月に入り街中では、緊急事態宣言解除によって多くの人が溢れるようになった。在宅勤務を解消した企業もあるほか、満員電車も復活している。飲食店の会食利用も、徐々にではあるが戻りつつある。外出自粛の反動が少しずつ出ているのも事実だ。
　こうした状況を考慮すると、ブライダルにおいても、人と人との距離を保つソーシャルディスタンスだけではなく、グループ毎という発想も出てくる。現状、テーブルセッティングにおいては、全ての人同士の距離を1メートル以上保つことが基本となっている。一方で新郎新婦やゲストがイメージする、結婚式の雰囲気とのバランスも必要。そこで重視すべきは、知らない人との距離感だ。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、６月２１日号）