7日の緊急事態宣言によって、ブライダルを取り巻くフェーズは大きく変化したと言ってもいい。社会的な自粛機運の高まりを受け、対象地域、発令期間の結婚式開催はほぼ絶望的とも言え、結婚式場はもちろん関連企業も含めてキャッシュフロー次第で生き残れるかどうかが問われているという状況だ。政府による緊急経済対策も順次発表されており、各企業は生き残りのためにあらゆる手段をとっていくことが必要となっている。とにかくこの段階では、各事業者・個々人が感染拡大防止に協力することで、一日でも早い収束を願うしかない。
　耐えて、耐えて、耐えたからこそ、収束すればその分の反転攻勢が待っている。ブライダルが他のサービス業と大きく異なるのは、完全に中止ではなく延期となっていること。収束後に戻ってくる顧客が明確で、売上もある程度見通せることは、他の水商売と比較しても安心感が違う。だからこそ、今この時期に何ができるか、何をするかによって、その後の反転攻勢をより最大化していく発想が大切。
　今こそ仕掛けるべきは「人材」面の強化ではないか。
　ブライダル業界はここ数年、人材確保が大きな課題となっていた。現在、新型コロナの影響によって、多くの優秀な人材が仕事にもあぶれている状況だ。人材紹介会社によれば、進んでいた中途人材とのマッチングが、企業側からの今は入社させられないという理由で選考中止になる例も増えているという。内定取り消しになってしまった新卒、移籍先から入社を断られた中途人材。これまでフリーとして活躍してきたものの、仕事を失ったキャリア豊富なプランナーや各種プロフェショナルもいる。宴会の減少によって、別の仕事先を探さなくてはならなくなっている配ぜんスタッフ。こうした優秀な人材を、一人でも多く獲得できる最大のチャンスでもある。
（詳細はブライダル産業新聞社にて、４月１１日号）