先日、警察のサイバーパトロールも業務受託している会社を取材した。今年だけでも、SNSを中心としたネット上で炎上し、企業の業績やブランドを損なう【デジタル・クライシス】が数多く発生しており、今やその対策が必須になっている。
　確かに、くら寿司、すき屋など大手飲食チェーンでのバイトによる不適切投稿（バイトテロ）が相次いで発生。阪急電鉄のつり革広告が、不適切な内容とのことで炎上。世間を賑わせた吉本興業の闇営業問題も、対応が後手に回っていたことがSNS上で問題視されたことにより、ここまで大きくなる要因となった。
　ブライダル企業もまた、デジタル・クライシスの被害にあう可能性が高まっている。たった数行のTwitter投稿が、多くの人にリツイートされ、まとめサイトに掲載される。テレビをはじめとしたメディアも、バズっている投稿をチェックする担当者を起用しており、実際に何か情報があれば、投稿主にアプローチする。これまでは単なる【つぶやき】でしかなかったツールが、社会を騒がす情報発信源になっているのだ。
　Twitterについては、どちらかと言えば結婚式に否定的な投稿・コメントが多いことも特徴だ。プレ花嫁同士がつながることのできるインスタに対して、より匿名で本音を書き込めるという点で、多額な費用をかけること、花嫁のお姫様気分などに対してネガティブに捉える傾向がある。それだけに、結婚式に関するマイナスの話題は、「それみたことか」と多くの人から賛同されやすく、リツイートという形で一気に広まっていく。
　問題は、つぶやきがゆえに、表層的な言葉だけが広まっていくこと。朝のワイドショーでも取り上げられた台風19号時のキャンセル対応に関しても、実際には大阪の結婚式の事例だった。計画運休や気象庁の会見などで注意喚起されていた地域からも離れており、普通に考えればそれでキャンセルはあり得ない。ところが、超大型台風、結婚式、キャンセル料を求められたというキーワードだけが拡散されたことで、そうした背景も含めた分析はなされず一方的に悪だと多くの人にとらえられた。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、12月21日号）