「LGBTウエディングを式場に取り入れてもらえないか、式場として受け入れてもらえないかという取り組みの中で、LGBTの言葉に抵抗があるという話を何度も聞きました。そこでパートナーズ婚という言葉を作り、提案しています。パートナーズ婚であれば、会場としても違和感なく打ち出すことができ、さらにLGBTから見ればこの会場は受け入れてもらえると分かる。高齢者、障がい者、再婚の人も対象になるわけです。」
　こう語るのは一般社団法人 結婚トータルサポート協会（大阪府高槻市）の代表理事・岸本誠氏だ。世界的にはLGBT以外の性的少数者も含めたLGBTQが一般的となっている。パートナーズ婚で当事者の受け入れを明確化すると共に、今後はどのような対応が必要か。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、9月11日号）