ブライダル市場の主要ターゲット層を26歳から30歳と考えた場合、この層の人口減少は10年後に大きな分岐点を迎える。これは各年度の出生数を見れば明らか。
　現在の26歳～30歳の年齢は、平成元年生まれから5年生まれの人たちである。この5 年間の出生数は6086万人だ。次の5 年間、平成6 年から10年生まれについては、減少もそこまで見られず、6025万人を維持している。ところが現在の20～16歳、つまり平成11年から15年生まれになると、200万人以上減少し5813万人に。16年から20年生まれは、5444万人とさらに400万人以上の落ち込みだ。5 年単位で見た出生数の減少は深刻であり、10年後には、主要ターゲット層が一気に少なくなる。その分、今以上に厳しい競争が巻き起こることが予想される。
　一方で、宝の山が全く存在していないのかといえばそんなことはない。ブライダル市場が逃してきた「なし婚層」は、年々蓄積されている。婚姻組数60万組、なし婚割合を50％と仮定した場合、ここ5 年だけでもその数は150万組に達する。なし婚比率を大きく改善していけるかどうかも大切なことであるが、よくよく考えてみれば、すでに眠っている150万組をいかに結婚式に振り向かせられるかもまた重要ではないか。
　みんなのウェディングが昨年調査したなし婚に関するデータを見ると、挙式・披露宴を行わなかった理由として最も多かったのが【経済的事情】で21.8％。【セレモニー的行為が嫌】19.6％、【おめでた婚のため】19.0％と続いている。いわゆるなし婚の3大理由ともいわれている。（一方で【経済的事情】には、見積もりなども取らずに「費用が高そう」、見積もりなどを取って「費用が高かった」も含まれている。つまり、純粋に資金がないと回答しているのは10.4％となっている。）
　結婚式をしない理由が明らかであり、かつその層がどんどんと膨れ上がっている現状、結婚をした前後のタイミングだけでなく、時系列をさらに広げた戦略も求められているのではないか。そうすれば、眠っている宝の山を掘り起こせる可能性も出てくるからだ。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、6月1日号）