12月31日、九州全域に配布されている西日本新聞に、見開きカラーでブライダル企業の広告が掲載された。これを仕掛けたのが、九州で5会場を運営し、20周年を迎えたアルカディア（福岡県久留米市）だ。従来の婚礼ターゲットだけでなく、幅広く会場の存在を認知させたいという想いであり、それは地域内の自治体や企業とのタイアップにも通じている。同社の大串淳社長に、地方会場ならではの地域内での知名度アップの考え方と、その効果について聞いた。

　婚礼衣裳レンタルのみやび（ 東京都渋谷区）は2月5日、乃木會館内に屋内フォトスタジオ『MarricH（マリッチ）』をオープンした。スタジオ内には4つのシーンを設け、洋装にも和装にも合うようなデザインとなっている。これまでも乃木神社でのフォトなどの人気は高かったが、新たなブランドとして前撮り、フォトのみなどに対応していく。ここでは同社の宮澤孝幸社長に、スタジオオープンに至るまでの経緯、今後の展開などについて聞いた。

　限られた人数での運営を余儀なくされる会場。さらに、最も重要な顧客との設定にリソースをかけるためにも、その他の業務をいかに効率化していくか。2022年は、ブライダルの業務効率化を中核とした、デジタルトランスフォーメーション・DXの流れがさらに加速しそうだ。そのために重要なのが、効率化による経費削減だけではなく、いかに売上的にもメリットがあるか。新郎新婦向けのシステム【ONE－W】を15年前から提供しているPIEM（東京都千代田区）も、2月に新機能を相次いでリリース。いずれも会場の単価アップを後押しすることのできる仕組みであり、売上への貢献を含めて提案を強化していく。