2026年における、ブライダル業界のAI活用は「業務効率化」の段階を明確に超えつつあると言ってもいい。これまでのAI導入は、文字起こしや問合せ対応など、属人業務の代替が中心だった。しかし現在は成約率向上、教育の標準化、さらには事業構造そのものの再設計へと活用領域が拡張している。つまり、AIが売上を伸ばしていくという時代への突入を意味しており、いかに先手を打っていくかで業績に大きく左右することとなる。

司会大手のハセガワエスティ（東京都渋谷区）の阿久津五代子社長は昨年2月、女性への応援の想いを綴った書籍【悪妻謙母のすゝめ】を出版した。良妻と言われるように無理をするのではなく、肩の力を抜いて自分らしく生きて欲しいというメッセージを込めている一冊だ。さらに昨年の12月には、英語版も刊行した。この英語版の翻訳を手掛けたバイリンガル・翻訳者の高田のどか氏の2人に、書籍の概要や翻訳のポイントなどを聞いた。

半年を超えるリニューアル期間を経て、昨年10月1日に再スタートを切った八芳園（東京都港区）。婚礼の年間目標組数は昨年末時点ですでに達成しており、単価も500万円を超え、来期の受注に乗り出している。チームをけん引し新たな挑戦を続けるのは、取締役総支配人の関本敬祐氏。本館改装のほか京都での婚礼プロデュース、高輪の料亭とパティスリー開店など怒涛の1年の動きの一方で、根底にあるのは『地域に根差した存在になる』ことだ。

アレルギー事故防止のために、ゲストにチェックをしてもらいそれを転記せずにプランナー、調理場まで一括共有するシステムを提供しているCAN EAT（東京都新宿区）。ブライダル業界でも各種システムとの連携が増えていると共に、安全な管理のために導入企業からの期待も高まっている。同社の田ヶ原絵里社長は、今年の2月、外食業向けのアレルギー対応に関する書籍を出版する。ブライダル事業者にも必要な対応策と共に、今後の流れを聞いた。