ウエディングドレスデザイナーという仕事を、社会に認知させてきた桂由美氏であるが、それに続く影響力のある若手デザイナーの登場を心待ちにしている。国内のドレスが多彩になり、選択の幅が広がっている一方、モノづくりの観点からなかなか次世代のデザイナーが登場していないのも事実。連載7回目は、メイドインジャパンの必要性。

　中止・延期カップルへの自治体による支援を、いかに全国的に拡大できるか。リクルートブライダル総研所長時代に、結婚婚活応援プロジェクトに関わり、各種データを調査していったメディアハウスプロモーション執行役員の鈴木直樹氏は、「国が掲げる少子化対策に関して、各自治体が住民に寄り添っている立場から様々な形で応援しており、そこが一つの突破口になるのでは」と語る。今号では、ブライダル業界から自治体への請願のポイントを紹介する。

　「新郎新婦に寄り添う」が問われた、緊急事態宣言下のブライダル企業。その点で、テイクアンドギヴ・ニーズ（東京都品川区）の評価は高かった。方針決定、プランナーからの連絡を含め、そのスピード感が大きな要因であったわけだが、それを補完する役割を担ったのが、卒花、成約済み花嫁向けメール配信と、専用サイト「the Doors」の存在だ。同社のこの仕組みを運営しているのが、新規事業開発部。今号では部長の岩田能氏に、宣言下で進めてきた慎重な対応、改めてクローズアップされた顧客とのコミュニケーションの重要性を聞いた。

　【スタッフ・パートナー・お客様に愛される「名古屋一の感動レストラン」を創る】を経営ビジョンに掲げている、アメーバホールディングス（名古屋市西区）。現在名古屋市を中心に8店舗のレストランを運営し、ウエディングも展開しているが、コロナの影響によりこの春は261組が延期となってしまった。レストラン営業、結婚式の施行を休止せざるを得ない状況の中、会社として何ができるのか。そこで始めたのが、パートナー企業との協働による、社会貢献活動だ。4月23日に引菓子、プチギフトを保育所や児童養護施設に寄付したのを皮切りに、様々な活動を7回実施。代表取締役社長・藤巻満氏にその思いを聞いた。

　皆様初めまして。大阪でレストランmitteを含め3店舗を展開している、賑屋の大前友美です。今月からウエディングのWEB集客について、実践例を交えながら紹介していきますが、初回は私の自己紹介と共に、当社のWEB集客の経緯について説明していきます。