結婚式の価値を高める取り組みを多くのブライダル企業が進めている。もっとも、価値を知るためには、顧客の本音を聞き出していかなくてはならない。テイクアンドギヴ・ニーズ（東京都品川区）は、カスタマーセンターを設立し、費用・時間をかけて顧客の声を集める仕組みを整えてきた。リアルな声を分析し、人事評価や商品開発にも生かしている。いわば同社のCSのベースにもなっているが、さらなる進化を含めて岩瀬賢治社長に今後の対応を聞いた。

　歴史的建造物や文化財を活用した結婚式場、ホテル運営などを手掛けるバリューマネジメント（大阪市北区）。コロナの影響で考え方が多様化した今、同社代表取締役・他力野淳氏は「訪れるための明確な理由を持つ場所が、今後は残っていく」とマーケットの変化を語る。ブランディングのためにあえてウエディングフォトを獲得しなかった理由、打合せ以外のオンライン対応など、昨年展開した施策や現状の動向を聞いた。

　緊急事態宣言明け以降、ノバレーゼ（東京都中央区）が好調だ。特に集客において、11月はコロナ前も含めて過去最高の数字を叩き出した。様々な施策はもちろんのこと、徹底したユーザー目線を重視した安心感の提供が大きな要因になっている。即決はしない、新規は2時間、いつでも来館OKの対応を推進する、荻野洋基代表取締役社長にコロナ以後に求められる結婚式場としての姿勢を聞いた。（今号は前編）

　MAで伊豆の高級旅館を取得しフォトアプリサービスを事業譲受するなど、多角経営を進めている小野写真館（茨城県ひたちなか市）。新型コロナの影響でウエディングフォトが追い風を受けるなか、その状況に甘んじず、代表取締役社長・小野哲人氏は果敢に挑戦を続けている。仮にイチ事業の業績が厳しくとも、それをカバーできる同社ならではの収益計上の仕組みとは。2022年も、小野氏の経営手腕から目が離せない。

　昨年10月の衆議院議員選挙で10回目の当選を果たし、岸田内閣では内閣府特命担当大臣として、日本の未来を左右するこども庁の発足に向けた重要な使命を担っている野田聖子議員。ブライダル業界としても少子化対策にどのような役割を果たせるかが問われている今、子どものための政治を信条としている野田氏から熱いメッセージが送られた。今号ではかねてから親交のある桂由美氏と、こども庁の意義や出産できる環境づくりの重要性を語り合った。