前回は、ゼクシィの影響力が相対的に弱まり、大手会場による上流施策やフォト婚広告が拡大した結果、市場が攪乱的で不安定な状態へと移行していること。その影響で情報接触が多点化しているため、情報管理・運用体制・メディア設計を束ねた総合力こそ、今後の集客を左右する重要な要素であると述べました。今回は、別の角度から、処方箋を考えてみたいと思います。
市場の想定以上のシュリンクに加え、ゼクシィ不調の続くなかでも、実は比較的集客の安定している会場も存在します。そうした会場を見ていくと、月ごとの増減はあるものの、「何で会場を知りましたか」という来館アンケートで「知人の紹介」、「以前から知っていた」といった回答が、他会場に比べて明らかに多い傾向です。広告由来ではなく、エリア内での評判が循環し、集客につながっているのです。
ゼクシィで2026年10月以降に予定されている本誌のフォーマット化や制作センター化の流れを受け、ゼクシィに一定の見切りをつける会場も出てきました。とくに「お届けゼクシィ」を展開する宮城・山形版、中国版は、その影響もより顕著に表れています。ゼクシィを縮小、あるいは撤退するという選択は、ゼクシィという大きな巨人の肩から降りて「本当の実力」で勝負することを意味します。その実力とは、結果としてエリアでの評判であり、そこに至るまでの施行内容、商品力、マーケティング力、さらには取引先との関係性など、多岐にわたるものです。自社にその資産やリソースがどこまで蓄積されているのか、あるいは準備ができているのか。今、あらためて自問する必要があります。
ゼクシィで得られていた反響を、そのままWEB広告やSNS広告に振り替えれば代替できるかというと、決してそうではありません。むしろ、基盤の整っていない状態で広告だけを動かせば、かえって成果も落ちる可能性は高いでしょう。どこかにゼクシィに代わる、あるいはそれ以上の金鉱脈が眠っているわけではありません。
広告を集客のエンジンと捉える発想は、すでに限界が見えています。広告はあくまで加速装置であり、基盤の弱いまま使えば逆効果。とくに、これまでゼクシィで勝てていた会場ほど、ゼクシィの減速とともに集客が落ちているケースは少なくありません。これからは、これまでとまったく異なる戦い方、異なる資産が求められるフェーズに入ったと考えるべきでしょう。
「広告を打つ」から「選ばれる理由を磨く」へ。短期的なKPIを追いかけるだけでなく、中期的に効いてくる構造をどう作るか。その視点こそ、これからのローカル会場にとって最も重要になります。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、1月1日・11日号）
≪TOPインタビュー全文を掲載している新春号PDF版個別販売のご案内≫　
大手各社のTOPインタビューを掲載している新春号のみ、全40ページのPDF版を個別で販売しています（一部3300円）
PDF版購読希望の方は下記メールまでご連絡ください　
info@bridalnews.co.jp　＊件名に【新春号PDF版希望】と明記してください