ギフト大手のリンベル（東京都中央区）は、コロナの影響で2020年はマイナスの月があったもののトータルでは前年比でプラスとなり、今期も順調に推移している。ECの伸長や、生産者支援の目的から新たなギフト商品を開発してきたことで、今年も様々な角度から期待が持てる。同社の東海林秀典社長に、今後のポイントなどを含めて聞いた。

――ギフト市場の活況ぶりを追い風にして、コロナ禍の影響もそれほどではなかったそうですが。

東海林「第一回目の緊急事態宣言が出た2020年の3～ 6 月はさすがに落ち込みましたが、結果として通期では前年比106％。今期も115％の増収増益が確実です。1 つはECが伸び、カードギフトも含めて仏事や法人需要などにも一気に浸透しました。もう一つは、医療従事者やひとり親向けの自治体の事業に当社のギフトが活用されたことです。例えば山形県では低所得者向けの支援として、ギフトを自治体が送る事業を受けました。他にも東京、北海道、神奈川など。自治体案件は百貨店以上にミスのない配送、コールセンターでのアフターフォローが求められてくるため、当社のこれまで培ってきたノウハウが認められた形です。クレームがないことは絶対になりますから。」

――ブライダルはどうですか。

東海林「一時はほぼゼロに近い数字になったものの徐々に回復してきて、昨年の10、11月の秋シーズンは通常年の80％程度になっています。取引会場数も増加、つまりシェアが伸びてきています。また、結婚内祝い需要も情報誌を使っていち早く提案。実際にそれまでの2 倍近くを販売し、引出物の減少分をカバーしてきました。」

（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、1月1・11日新春特大号）