コロナ禍で改めて感じるのは、商品力の課題です。ブライダルの商品は、パートナーが式場と提携し供託金を払うことで独占契約ということも少なくありません。受注をしたら持込み禁止となるため、商品を売るための努力をする必要もない。この構造を変える時期なのではと、最近感じることが増えています。

前号で新規接客が日程、予算だけでは決まらなくなっていると紹介しました。それに代わる会場の武器になるのが本来は商品。ブラッシュアップを重ねて、プランナーが商品を想い、開発の経緯などもプレゼンできるようになれば、それをフックに成約になります。ところが、独占契約だとブラッシュアップもなく、プランナーに想いを伝えてもらおうという努力もしないという停滞を生み出します。
例えば本来キラーコンテンツになる衣裳にしても、提携が1社だけでそれ以外は持込み料金が必要となれば、当然カップルに不信感を抱かせます。今はSNSが発達し、それこそインスタで見た衣裳を気に入って、どこであれば着られるかという視点で会場を探す花嫁も増えている時代であり、会場としても当然提携先を増やしてバリエーションを増やすべきです。
会場に合うドレスの選定、アフターケア、最終フィッティングからの納品、メンテナンス、当日のケアまで、お互いが競い合うことで高まっていきます。それこそが、商品力を高めることになり、結果として顧客満足度も高まっていきます。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、4月11日号）