コンサルティング会社のTRINITYBRIDAL（東京都渋谷区）は昨年、2020年11月の設立から1 周年を迎えた。コロナ禍に全国の結婚式場・ホテルで新規接客の業務委託に注力。2022年に向けた取り組みを新井寿美社長に聞いた。

――コロナの中、当初は新規受注のサポートとして設立したそうですが。

新井「まず、設立時にコロナ禍だったことから、業界が厳しいことは当然想定していました。そうした中で、一番ニーズがあったのは、新規接客の業務委託。結婚式の日延べが相次ぐため、打合せにおいて延期・キャンセルも検討するカップルへの対応が増えていけば、プランナー派遣のニーズは下がります。また、社内に、教育やコンサルタントを入れる余裕もなかったはず。そうなると数少ない下見のカップルをいかに成約まで持っていくかが重要となり、この部分の強化がどの企業も念頭にありました。新規顧客がゼロになったわけではなく、数少ないチャンスの中で1 組でも成約に繋がるよう、当社としてもサポートしました。」

新井「新規接客は誰が担当するかによって大きく結果が変わります。当社の強みは成約率。どの会場でも、平均50％はキープし続け、これはコロナ禍であっても変わることがありません。結局、カップルは結婚式がしたくて来館しているわけですから、この状況でもやりたいと思っている。決断するまでには多少時間がかかるにしても、そこは大きくぶれないわけです。こうしたことから、取引会場も順調に増加していきました。」

――2022年からの施策や、目標は。

新井「まず、昨年稼働できなかった打合せプランナーの業務委託を強化していきます。すでに1 月からの取引も決まっているため、ノウハウを当社のスタッフにも落とし込んで、結果を高めていく。もちろん新規に関しては昨年主業務として取り組んできたこともあり、その実績を含めてさらに実力を持ったスタッフを送ることができるよう、社内教育も含め強化していきます。一方、打合せの業務委託は、ある程度キャリアのあるママさんプランナーに任せていく方針。これまで培った経験を生かしていきたいと考えているママさんも多く、そういった女性向けの働ける環境を用意していきます。例えば、月1 件の打合せならば、カップルとプランナー間でスケジュールを決められることから、1 ヵ月1 回の稼働で対応できるもの。働き方の選択が出来るようにすることで、優秀な人材を増やしていきます。」

（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、1月1・11日新春特大号）