3回目の緊急事態宣言で新規集客も厳しい状況にありますが、一方で1回目、2回目のデータから、今後の傾向が見えてきています。宣言期間中は、2019年対比で20～30％の来館数になるのは、1回目、2回目も全く変わっていません。一方で、宣言が開けると、解除の翌月にはコロナ前の50～60％に戻ってきています。
　今回の緊急事態宣言も5 月中には解除されると予測すれば、翌月は6月になります。ここで半分程度の動きが戻り、さらに翌々月の7 月には60％程度にまで回復することがデータからは把握できます。（もちろん宣言解除後すぐに感染が拡大していないことなどが条件になっていますが）。比較的好調なエリアであれば、70％まで顧客が動いてくるというデータも出ています。
　新規来館の動きの回復は、人数帯にも影響していきます。宣言期間中はもちろんのこと、50％程度の戻りの場合には、まだまだ少人数が多いわけです。ところが、60％を超えてくると少人数が減少し40～70名の中人数帯の動きが活発になっていきます。さらに70％になれば、80名以上の大人数帯が目立ってきます。つまり5月、6月はまだまだ少人数中心ですが、それでも6月になると徐々に中人数帯が増えていき、さらに7月には大人数帯の見学が目立ってくると予想されます。大人数帯の場合、挙式予定日も1年後、1年半後となるため、2022年以降を見据えた準備も必要になってきます。
　7月に向けて今から準備しておくべきことは、大人数プランと少人数プランの仕分けです。コロナで大変な状況ではありますが、大人数プランを整理しつつ、少人数をネットの表示などで下げていく。特に、2022年以降の挙式予定者向けの対応は、早めに準備しておくことで先手を打っていきます。
　ちなみに今年の7月、8月は土日祝日が多いのも一つの特徴。7月は五輪の関係で4連休もあり、土日祝は11回。8月は3連休も含めて、土日祝が10回あります。集客面を考えると、4連休、3連休があるのは非常に魅力的であり、ここでどういったフェアをするのかなど、仕掛けによって来館数も変わってくると考えられます。
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、5月1日号）