マイナビ（東京都千代田区）は、一般へのアンケート調査を強化しそのデータを業界向けにフィードバックしている。コロナ禍で変容するユーザーの意識を、ブライダルでも取り込んでもらうためのサポートだ。多様なメディアを展開する同社ならではの強みを活かした支援策など、ウエディング情報事業本部・事業部長の西宣秋氏に聞いた。

――昨年は結婚式の実態に関して、一般の声を収集する調査を実施しました。

西「コロナ禍において入籍した、18歳から40歳を対象にして結婚式の実態調査をしました。21年に入籍したカップルの結婚式の実施率を抽出してみると、『結婚式、挙式を行った』、『挙式のみを行った』、『パーティーのみを行った』という回答が35％前後。同時に少人数帯で、身近な人たちだけを集めて実施したという傾向も表れました。」

――11月に入って、自社集客を強化している会場を中心に集客が戻ってきました。そうなるとメディアの役割もこれまでと異なることが求められ、変化せざるを得ないのでは。

西「実はメディアを使う、使わないというアンケート調査も実施したのですが、ユーザーはそれほどメディアに頼って会場探しをしていないことが明らかになりました。当社としても知見を活かして、オウンドメディア支援という形で会場の様々な要望に応えています。例えばHP内のコンテンツ制作のサポートや、戦略的な設計、サイト分析支援など。それぞれの会場に対して、自社集客をサポートできるような体制を整えています。単純に入出稿作業を代行するといったものではなく、長い目で見たマーケティング的な観点も踏まえて、オウンドメディアを支援していくというスタンスです。」

（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、1月21日号）