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新連載《アレルギーの授業》「念のため」により現場の疲弊が高まる【CAN EAT 代表取締役CEO 田ヶ原絵里氏】
ブライダル業界の皆様こんにちは。CAN EATの田ヶ原絵里です。当社は2年前に創業し、アレルギーヒアリングシステムを活用して、結婚式におけるゲストのアレルギーチェックをサポートしています。今号から5 回に渡り、ブライダルでの注意点、運用方法などを紹介していきます。
現代は、アレルギーのある人の数が増えており、種類も多様化しています。より慎重な対応が求められていますが、実際に飲食の現場で起きるアレルギー事故のほとんどが、情報不足か知識不足で発生しています。情報不足とは、顧客からヒアリングする情報が足りていない、確認不足など。知識不足は、現場においてアレルギーに関する知識が足りないということです。
さらにここ数年でアレルギーは命に関わるものという認識は上昇していますが、今度は情報不足に伴う 「念のため」対応による現場の疲弊が目立ってきました。例えば、アレルギー対応をマネージャーが実施すると決め、アレルギーのあるゲストの配膳や管理を自身で担当するとしたものの、シフトが合わない、配膳の遅れなどが発生し、疲弊の原因になっています。
また、ゲストからヒアリングしたアレルギーについて、「えびアレルギーは出汁やエキスはOKか?」、「小麦アレルギーはどこまでNGか?」「この食材は好き嫌いなのかどうか?」を、シェフからギリギリのタイミングで再ヒアリングするよう指示があり、プランナーが新郎新婦に確認しなければなりません。ところが新郎新婦に聞いてもはっきり分かっていないことも多い。再度ゲストに聞く手間で煩わしさを感じさせてしまい抵抗を示され、結果として当日に確認せざるを得ない状況になります。この当日対応は、最も業務負荷が高くしかもリスクも高いわけです。
一方、アレルギー対策を入念に進めている施設は、ブルーオーシャン市場の獲得が見込める企業として注目されます。アレルギーがある家庭の外食は、一度食べたことのある店をリピートする傾向が強く、こうした家庭の食費を外食などに取り込むことができれば、年間で 5270億円の市場規模が見込まれます。
食の多様化に対応することは、全ての人が宗教や体質に関係なく食を楽しめる場を提供するということ。国内ではアレルギーが注目されがちですが、訪日観光客が戻ればベジタリアン、ヴィーガン、ハラール対応などが再注目されるはずです。多様化する食事制限は、アレルギー対応がベースとなってきます。 (PR)
(詳細はブライダル産業新聞紙面にて、4月11日号)

