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キーマンに聞く

来館アンケートの設計から変更する【Akala 代表取締役 菅野佳世氏】
――結婚式をしようかどうか、まだ決まっていないカップルが増えていることの影響は。
菅野「新規接客の前提として、結婚式をするカップルに接客するというのが、これまでの現場の認識でした。最初のカウンセリングシートの作りも、実施することを前提にしていて、時期はいつか、誰を呼ぶのかなどの項目が並んでいます。ところがコロナ明けに目立っているのは、実施するかどうかもまだ分からないという新郎新婦で、全体の半数程度に達する会場もあります。そうなると、実施を前提に接客を進めても、最終的にまだそこまで決めていないという回答しか生まれません。そこには、大きなズレを感じます。」
菅野「こうした傾向は、やはりコロナの影響が大きいと言えます。そもそも結婚式をやっていいものかを問われたことで、様々な価値観を呼び起こし、それは今でも残存していると思います。結婚式はどうなのだという様々な価値観の外野の声に振り回され、新郎新婦としても決断しにくくなっている。親の影響も大きく、結婚をしたら絶対にすべきという人は減少していて、どちらかと言えばあなたたちに任せるというスタンス。2 人が決めきれないのも当然です。」
(詳細はブライダル産業新聞紙面にて、11月21日号)

