今回は、緊急事態宣言の再発令を受け、特別編として宣言解除後に向けて今から準備しておくべきことを紹介していきます。ここにきて会場からの相談も増えていますが、物理的に使える予算が少なくなっています。また新規顧客が動いていない状況で、メディアに出稿しても集客が落ちています。少ない予算で広告を打っても、そもそも来館目標が立てられないという声も多くなってきました。

多くの会場では、昨対比で来館目標を立てていきますが、いつもと同じ感覚の目標件数では無理が出てきます。そこで考えるべきは、KPIを置き換えていくこと。特に重視したほうがいいのは、エリア比率です。エリアの動きに対して自社会場へ見学に来た人の割合ですが、恐らく昨年1 年間の毎月のデータは出ているでしょう。マーケットで動きが多い、少ないどちらでも、まずはエリア比率で勝っているかどうかをKPIに置きます。例えば今までエリア内で7.6％であれば、10％以上になることを目標とする。エリア内の動きが少なくても、この割合を落とさないようにすれば、競合と比較しても負けていないという状態になります。

そのためには、競合調査をしなければなりません。個人的には競合をそれほど重視する必要はないという考えですが、今の時期は慎重に調査をして、参考にするべきだと考えます。例えばコロナ対策をどのようにしているのか、プラン、特典など。エリア比率を高めるためにも、競合を把握した上での対応をしていくことをおススメします。

また、顧客が来館しやすいような設計も必要となります。昨今の傾向を踏まえ少人数プランを作っている会場も多いのですが、当社の運営するレストランミッテの場合、HPの中にコロナ感染対策専用ページを作成し、そこでは昨年秋に撮影した感染予防ムービーも流しています。このコンテンツは、安全安心の訴求であり、HPの閲覧時間はなんと5 分もあります。

ただ、感染対策をどこまで表現するかについて、顧客の声は賛否両論。例えばフェア名に「3 密回避」や、「コロナに負けるな」などと記しているケースもありますが、式場を探している人は夢を持っています。それなのに現実味がある言葉を出すと、楽しく探す意欲を失うという声もありました。出すべきところと出さないところを、慎重に判断しなくてはなりません。

（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、2月1日号）