ブライダル大手企業を中心に、年間90会場の撮影ディレクションを手掛けているアクアトラッド（大阪市淀川区）。創業から15年が経過し、会場撮影分野では国内でも屈指の実績を誇る。リピート率も非常に高い同社の強みは、各種媒体の特性をとらえた「情報伝達力」の高い写真撮影と、様々な変化に対応するための編集対応にある。新型コロナの影響が残る現状にあって、各種媒体の位置づけと撮影をどのように考えるべきかを、岡田大介社長に聞いた。

――感染対策を各施設が講じています。ソーシャルディスタンスや、3密対策を意識した写真撮影の必要性に関して、どのように感じますか。
岡田「夏から撮影再開する各企業は、あまり気にしていないという現状です。例えば、ガイドラインで指摘されているような、テーブル毎に空きがあったりする会場レイアウトでの撮影依頼は今のところありません。ゼクシィの露出を考えた広告撮影は、この夏に撮影しても、秋集客、来期施行の顧客が対象であり、その点、感染予防対策が求められる短期的な視野ではないのがその理由かと。ただ、今後は少人数結婚式が増えるのではという考えもあり、撮影プランの中で流しテーブル一本の写真を撮ってみようかというような希望は出ています。」

――広告撮影はそれほど変化がない一方、企業の感染予防対策をWEB上で流すために映像撮影を手掛けたそうですが。
岡田「ある大手企業から相談を受け、いち早く撮影しました。ガイドラインに基づいたテーブルレイアウトやコーディネート、飛沫感染防止のパーテーションに関して結婚式ならではの利用法なども提案しました。そこで決定した感染対策を、WEB上で紹介するために映像を撮影。ゼクシィの広告写真が来年の顧客を見据えているのに対し、WEBはスピード感が特徴です。今求められている安心・安全をPRするためには、やはりWEBでの発信の方が効果的です。また写真だけで紹介するよりも、映像化した方が、感情や気持ちもエモーショナルに伝わります。考えるべきは、感染予防はしつつも、結婚式はやはり楽しく開催しようというポイント。それを伝える目的で、会場からユーザーに向けたメッセージを入れ、さらに制限がありながらもいかに楽しんでもらえるかのアイデアも撮影しました。予防ルールだけでなく、結婚式らしさも踏まえた様々な対応が今後は必要になるでしょう。当社はテーブルレイアウト、演出方法など各企業のノウハウや事例も踏まえながら提案すると共に、それに関連した映像撮影、イラスト作成などを全国の会場に提供していきます。」

岡田「感染予防対策とは関係なしに、5G時代を考えると、映像の必要性が一気に高まってくるとも考えています。当社ではこれまでも、紙媒体、ネット用の写真撮影のほか、ポータルサイトに掲載するためのムービーも作成していましたが、今後は営業ツールやイメージ映像を撮影することも増えていくでしょう。一回の撮影で、情報媒体用とWEB用どちらにも対応していける強みを、今後も発揮できれば。」
（詳細はブライダル産業新聞紙面にて、７月１日号）